蔵出しダイアリー　「ヨーロッパ」

２００８年１０月ごろから数年間書き貯めたダイアリーを捨てられずに残していていた。そのころ何をしていたのか思い出せるような気がして公開することにした。誤解されるような表現は避けたつもりだが、理解不能な部分があればご容赦願いたい。第一弾は、「ヨーロッパ」について書き貯めた部分だ。

２００８年１０月２２日のダイアリー

フローラ・ルイスの「ヨーロッパ・統合への道」という本を読み始めた。序文にある「ニュースや刻々と変化する行方を見る上で、この本から有益な知識が得られるだろう。」という予言の意味が、読み始めて数十ページ進んでも、何を指しているのか分からなかった。

６７ページの記述、「イギリスでの平等主義は、これまた一風変わっていて、伝統的な特権や習慣を守る権利がだれにも平等にある、ということを意味している。１９８３年に、自動車会社のブリティシュ・レイランドのある工場が、数か月にわたるストライキで閉鎖された。このストライキの理由は、経営者側が、６分間の『手洗い時間』の権利を労働者から取り上げようとしたことにあった。労働者側は収入がなくなることを意味する工場閉鎖の脅しをかけられても、一度『勝ち取った』権利を放棄することはご免だという態度を曲げなかった。」を読んで、彼女がこの本で何を説明しようとしているのかやっと分かった気がした。

その後、フォークランド紛争でのイギリス政府の頑な態度と、それを支持する国民の頑なさ。警官に武器を持たせるか否かの論争がなぜそれほど盛り上がったかの理由もすべて同じ「根っこ」（国民性）に根ざしている。ヨーロッパで長く生活したアメリカ人である著者には、外からイギリスを眺めているだけの人々には分からない本質的な部分に関する理解がある。その様な事をヨーロッパを構成するであろうすべての国について改めて記述してみようという壮大な試みなのだ。

読み進めていく中で、その試みが安きに流れつまらない通り一遍の記述にならないか注意して読み進めてみたいという強い意気込みで臨んだが、残念なことに、最後まで読み切ることはできなかった。

話は変わるが、今日の朝日新聞朝刊の第一面に、アイスランドで円建てのローンを組んだ人の返済額が突然倍になったというニュースが出た。日本の金利は世界的に見て低いので、その低い金利でローンを組むという商品を、アイスランドの銀行が開発する。為替の相場が安定しているときは問題ないのだが、今回の「世界同時金融危機」で、国家の体力が不安視されるアイスランドの通貨が値下がりし、年初の相場の約半分になってしまったというのがニュースの種明かしだった。

かつては日本円も弱い通貨だったから基軸通貨の乱高下に一喜一憂していたが、むしろ今は一定の強さを維持できる準基軸通貨となっている。もっと身近に対象を捜せば、流行っているオーストラリア通貨での預金も同じではないか。オーストラリアは円相場的には安定しているし、むしろ少し前まではオーストラリアドルの方が高めで、円の方が安くなっていた。一方で、預金の金利は日本に比べればかなり高いので、オーストラリアドルでの預金は、ダブルで有利という話だった。

ここ数年はその通りだったと思うが、ここに来て約２０パーセントの下落が発生しており、いくら金利が高かろうと、すずめの涙にしかならない可能性が出ている。これは、オーストラリアがどうとか、アイスランドがどうとかという問題ではない。不安定さが相場で利益を上げる源泉であるというのが金融商品のうたい文句ではあるものの、一定レベル以上は破たんしないということが前提なのだ。

為替の差益を前提にした金融商品は、かなりのリスクがあるという警告や警句がいろいろな場で紹介されていたような気がする。一方で、アイルランドの今回の問題のような具体的な事例を積極的に紹介するようなことは、それまでのニュースにはなかったかと思う。

アイスランドの人口は３０万人しかおらず、先ほどの金融商品を取り扱っているアイスランドの銀行は、アイスランドのＧＤＰの１０倍もの金融商品を取り扱っているのだという。それでは国家による企業への損失補てんという「禁じ手」を打とうと思ったとしても、アイスランドという国ではできないのだ。アイルランドは、国家自体が自己破産者ということになってしまった。数年前までは、一人あたりの収入で見たとき、世界でもっとも裕福な国だったのにである。

そういうことは、モラルハザードが崩壊した今回のような事態の後でしか情報公開されないのはなぜか？情報公開されているのに、そういう負の方向の結果に思い当たらないだけなのか？それとも、不安を煽るような記事は認められないのか？

このニュースの少し前に、ＮＨＫの海外ニュースだったと思うが、イギリスの郊外都市の行政機関が市の取扱銀行をアイスランドの銀行にしてしまったため、今回の金融危機で預金引出を止められてしまい、破綻の危機に瀕しているというニュースがあった。その時は危機感を十分理解できなかったが今回はよく分かった。